こんにちは。ユージーン(@Eugene_no2)です！
私は2015年、適応障害と診断され、会社を3ヶ月ほど休職しました。
もちろん、休職は私自身にとっても金銭的な損失は大きかったですが、会社だって、大きな損失を出した事になるんですよね。
今回は、休職がもたらす損失について。
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メンタルヘルスでの休職は誰の得にもならない
うつ病や適応障害などのメンタルヘルスの不調などによって社員が休職する事は、誰の得にもなりません。
休職者は、苦しむことになりますし、休職手当や傷病手当が出たとしても、休職中は収入が減ってしまいます。
仮に、休職期間が短く、有給消化でまかなえたとしても、残業代が出ない分は、収入減です。
ちなみに、休職中の金銭的な問題については、こちらのページに詳しく書いています。
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休職者を抱える企業側だって、本当に何の得もありません。
制度の整った企業では、仕事をしていない人に手当としてお金を払うことになりますし、穴のあいた仕事を調整して埋めなければなりません。
そのために、別の社員を疲弊させたり、新たに人を雇わなければいけないかも知れません。
もし営業職なら、休職中にその社員が本来稼いでいたであろう、売上を失うことになります。いわゆる、機会損失というやつですね。
もっと言えば、休職・復職の手続きも必要になりますし、制度の整った企業では、産業医との面談や、スムーズな復帰を支援する特別措置を行うところもありますから、それにもコストがかかってくるわけです。
ですから、うつ病や適応障害などによって休職者が出ることは、誰も得しない、不幸な出来事でしかないんです。
出来ることなら休職者など出さないに越したことはありません。
もちろん、うつ病や適応障害は、甘えなどではなく、脳に異常が起きている立派な疾患です。
病気が発覚したら、できるだけ速やかに治療、出来れば休職してしまうべきです。
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内閣府が試算した、休職者を抱えることによるコスト
実際に休職者を抱えることで、企業はどれくらいのコストを負担することになるのか、内閣府が試算しています。
年収600万円の社員が6カ月休職した場合のコストは、422万円に及ぶそうです。
ちなみに私は、適応障害と診断されて3ヶ月ほど、会社を休職しました。
試しに年収と休職期間で単純計算してみたところ、会社の損失はなんと約200万円という結果に。
（もちろん、企業や人によって状況が違うので、どれくらい正しいかは全くもって不明ですが。）
いくら企業でも、200万円の損失はとても馬鹿にならない金額です。
もし休職者が何人も出れば、企業によっては、経営に影響を与えるレベルにもなりそうですね。
会社にはそれだけの迷惑をかけてしまいましたが、実は、私が潰れて休職したことで、同じことが起きないように、部署の中で仕事のやり方が改善されました。
また、私自身も休職したことを、ひとつの成長機会と捉えています。
休職したからこそ、いくつもの大事なことに気づけたんです。
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休職それ自体は、本人にとっても、会社にとっても損失でしかありませんが、結局大事なのは、休職者を出したことから、それぞれが何を学ぶかということですね、きっと。
何も学ばず、休職者を出し続けるような企業はマジでヤバイと思います。長くは存続できないでしょうね。
だからといって、うつ病などになりやすそうな人を、入社前のストレスチェックで落とすというのも、私はナンセンスだと考えています。
それについては、また別の記事で。
