プレミアムフライデーもノー残業デーも働き方改革には繋がらない

こんにちは。ユージーン(@Eugene_no2)です!

プレミアムフライデー、始めこそ話題になってましたけど、すっかり下火になりましたね。

まぁ、そうなることは予想通りでしたけど。

今回は、ノー残業デーやプレミアムフライデーが働き方改革には繋がらない理由と、働き方改革のあるべき姿について。

プレミアムフライデーもノー残業デーも、労働時間のスライドに過ぎない

プレミアムフライデーとか、ノー残業デーがなぜ定着しないかって、どちらも労働時間をスライドしたに過ぎないから。

例えば、水曜日をノー残業デーにしたとします。つまり、水曜日は半ば強制的に17時に帰りましょう、というわけです。

でも、17時になってもやろうと思っていた仕事が終わらなかったら。それでも帰らなければいけなかったら、どうなるでしょう?

翌日の木曜日に、いつもより早く出社して、水曜日にやるはずだった仕事をこなすことになるでしょう。

あるいは、あらかじめ水曜日に17時には仕事が終わらないことが明白だった場合、前日の火曜日に、遅くまで残業して仕事を進めておく人もいるでしょう。

でもそれって、労働の時間をスライドさせているだけで、総労働時間は変わっていないんですよね。

プレミアムフライデーについても、同じことです。

金曜日に早く帰ることで、消費の拡大には貢献できているのかも知れませんが、結局のところ、金曜日に早く帰ったしわ寄せが、別のところに出てくるわけで、これまた労働時間をスライドさせているに過ぎません

労働時間のスライドは、必ずしも悪いことではありません。総労働時間は変わっていなくても、水曜日だけは家族との時間が十分に取れるようになるかも知れませんので。

でもやはり、労働時間のスライドでは、根本的な働き方改革には繋がらないでしょう。

働き方改革で目指すべきは、生産性の向上

労働時間のスライドでは、本質的な働き方改革には繋がりません。

では、働き方改革で目指すべきものは何かというと、生産性の向上です。

例えば、今まで5時間かかっていた仕事を、4時間で終わるようにするということ。つまり、総労働時間を減らす(圧縮する)という方向性です。

そういう意味では、ノー残業デーを週に1日作るよりも、毎日ノー残業デーを目指す、というほうが方向性としては正しいです。

1日だけのノー残業デーでは、労働時間のスライドが起きるだけで、総労働時間は変わりませんが、毎日残業なしを実現しようとすれば、生産性・効率性を上げて総労働時間を減らすしかありません。

総労働時間が減ることは、その分仕事以外のことに時間を使うことも出来ますし、休息もたっぷり取れますから、健康的にワークライフバランスを充実させることが出来るでしょう。

働き方改革というと、「企業が取り組む」というイメージもありますが、「個人が取り組む」ことで実現できることも多いですよ。

一日30分早く帰れば、年間で150時間もの残業削減になりますが、一日30分早く帰る努力や工夫は、それほど難しいものではないはずです。

個人の努力で残業を削減する対策をまとめてみましたので、ぜひご参考に!

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